職員満足度向上への取り組み
安心して長く働き続けることができる環境のために
近年、保育環境を整えるために、保育に関わる人材への待遇や就業環境を向上させることが不可欠であるということが指摘されるようになっています。
また、経験豊富な人材が長く働けるようになることは、保育の質を維持・向上させるためには不可欠です。
東京児童協会は保育業界をリードする存在として、従業員満足度を高め、従業員が安心して長く働き続けることができる環境を整えるために、さまざまな取り組みを行っています。

健康保持・増進に対する理事長の宣言
「東京児童協会は、職員の心身の健康は職員とその家族の幸福な生活と、活気のある職場づくりのために重要な課題であることを認識し、全職員の心身の健康づくりに取り組みます」
職員が働きやすい職場づくりを推進し、ストレスに関連する健康影響のリスクを低減することが不可欠であると考え、職員のセルフケアと管理者を含むラインケアによるケアを総合的に展開します。
限定職員制度
正職員で働きたいが、子育てや、介護などで早番延長勤務ができないなど、働きたいけど勤務時間や移動時間などで制限が掛かってしまう人。夢があり、時間を作って勉強をしたい人。そんな人のために、多様な働き方を実現できる制度です。
メンター制度
メンターとは、後輩職員(メンティ)の仕事上の色々な悩みに耳を傾け、いきいきと働けるモチベーションや職場環境づくりをサポートする先輩職員のこと。東京児童協会では、メンターによる後輩職員のサポートを制度として応援しています。
社内サークル活動
仕事以外の場での職員の交流やストレス解消のため、2015年からスタートしました。現在あるのは、沖縄舞踊のサークルやお散歩サークルやフットサルサークルなどです。
職員レクリエーション大会
数年に一度、法人職員運動会を開催しています。各園対抗運動会なので園の団結力が強まります。リレーや、綱引き、ドッチボールなど毎回盛り上がります。このほかにもボーリング大会や、某遊園地を貸し切っての忘年会など、法人内で交流が深められる機会が多くあります。
職務や勤務に応じた諸手当の充実
東京児童協会では、待遇改善のために、家族手当や職務手当、異動手当・住宅手当・大規模園手当・シフト手当・社宅制度など、さまざまな手当を設けています。
心身の健康への配慮
職員の心身の健康のために、入職前の健康診断を全額法人負担で受診できるうえ、外部専門機関によるメンタルメルスのカウンセリングを年2~3回実施するとともに、年1回のストレスチェックも行っています。また、外部専門機関に24時間相談窓口も設置されています。
さまざまな休暇制度
ライフサイクルの中で生じるさまざま変化にも柔軟に対応し、長く働き続けられるように、産前産後休暇や、育児休暇、介護休業制度等も整えています。実際に、2016年度産休育休制度利用実績は18名、育休明け復職者は4名おり、多くの社員がこれらの制度を活用しています。
東京児童協会の特徴
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