職員満足度向上への取り組み
東京児童協会の健康経営宣言
近年、保育に関わる人材への待遇や就業環境を向上させることが急務となっています。
経験豊富な人材が健康で長く働き続けることは、保育の質を維持・向上させるためには不可欠です。
東京児童協会は保育業界をリードする存在として、職員が健康で安心して長く働き続けることができる環境を整えるために、職員の声を聞きながら職員の満足度を高める様々な取り組みを行っており、その時々の課題を1つ1つ解決しています。
職員が自身の健康を大切に思い、毎日を笑顔でイキイキと過ごせることで、その職員と触れ合う子どもたちが、毎日通うのが楽しくなる笑顔あふれる場所となり、保護者も安心して仕事に向かえる保育園になります。
東京児童協会は、保育業界をリードするトップランナーとして、職員の心身の健康は職員とその家族の幸福な生活と、活気のある職場づくり、さらには私たちの目指す保育を実現できる保育園をつくるために重要な課題であると考え、職員が働きやすい職場づくりを更に推進し、ストレスや疾病に関連する健康影響のリスクの低減を目指し、全職員の心身の健康づくりの実現を目指してまいります。
理事長 菊地政幸

【健康経営推進体制】
理事長が最前線に立ち、事務局長以下事務局に健康経営推進担当者3名(健康経営アドバイザー、産業カウンセラー)を配置し、園長、各園の看護師と衛生推進者、各委員会と衛生委員会が中心となり健康経営を推進していきます。

当法人は、今後も職員の健康の保持及び増進やワークライフバランスの実現を通じ、いきいきと健康で働ける職場環境作りに取り組むとともに、健康経営を推進することで、さらなる法人の成長につなげ、職員とその家族、そして私達の保育園に関わる全ての人に笑顔の輪が広がっていくことを目指します。

【当法人の主な取り組み】
1.メンタルヘルス不調等のストレス関連疾患への発生予防への取組み
・ 外部の産業カウンセラーによる派遣カウンセリングを年に2回実施
・ 産業医による月に2回の産業医面談実施
・ 健康経営推進スタッフと園長、産業医の連携による職場環境調整
・ 産業カウンセラーによるメンタルヘルス相談窓口を設置
・ 外部相談窓口を2社設置、相談内容により選択可能
・ 職員のコンディションサポートへの取組み
・ 衛生委員による「働きやすい職場作り」の説明を各園巡回時に実施して
・ 産業医との連携強化による職場環境の改善

2.健康診断後の疾病への高リスク者に対するフォロー体制の強化
・ 健康診断受診後のリスク保有者へ事務局より受診勧奨、管理者、看護師によるフォロー
・ 職員に向け健康管理研修の実施、健康関連の情報提供の強化

3.栄養士による栄養計算された給食の提供、健康管理研修の実施
・ 職員への、栄養計算された給食の提供
・ 定期健康診断結果を基に、最も懸念される病気に対して、健康教育の研修を実施。当法人の栄養士よる、食事による改善・予防方法を実際に作りながら学び、ヘルステラシーの向上を図る

4.運動習慣に向けた具体的な支援
・ 職員で構成された委員会で運動への取組みと実施
・ 沖縄舞踊チーム「美らてぃーだ」の活動場所を拠点内に設置し、有志が継続的に練習し、定期的に社内外にて発表



限定職員制度
正職員で働きたいが、子育てや、介護などで早番延長勤務ができないなど、働きたいけど勤務時間や移動時間などで制限が掛かってしまう人。夢があり、時間を作って勉強をしたい人。そんな人のために、多様な働き方を実現できる制度です。
短時間正社員制度導入支援セミナーについて
メンター制度
メンターとは、後輩職員(メンティ)の仕事上の色々な悩みに耳を傾け、いきいきと働けるモチベーションや職場環境づくりをサポートする先輩職員のこと。東京児童協会では、メンターによる後輩職員のサポートを制度として応援しています。
社内サークル活動
仕事以外の場での職員の交流やストレス解消のため、2015年からスタートしました。現在あるのは、沖縄舞踊のサークルやお散歩サークルやフットサルサークルなどです。
職員レクリエーション大会
数年に一度、法人職員運動会を開催しています。各園対抗運動会なので園の団結力が強まります。リレーや、綱引き、ドッチボールなど毎回盛り上がります。このほかにもボーリング大会や、某遊園地を貸し切っての忘年会など、法人内で交流が深められる機会が多くあります。
職務や勤務に応じた諸手当の充実
東京児童協会では、待遇改善のために、家族手当や職務手当、異動手当・住宅手当・大規模園手当・シフト手当・社宅制度など、さまざまな手当を設けています。
さまざまな休暇制度
ライフサイクルの中で生じるさまざま変化にも柔軟に対応し、産前産後休暇や、育児休暇、介護休業制度等も整えています。実際に、2019年度育休利用者は、継続10+新規20=計30名/育休明け復帰者12名/男性育休取得実績4名おり、多くの社員がこれらの制度を活用しています。
東京児童協会の特徴
ページトップへ戻る
本部
[名称]社会福祉法人東京児童協会
[所在地]〒134-0091
東京都江戸川区船堀2-23-10
[連絡先]03-3680-1441
[設立年月日]昭和35年2月15日
[理事長]菊地政幸


事務局
[名称]社会福祉法人東京児童協会 事務局
[所在地]〒160-0023
東京都新宿区西新宿3-1-4ウエル新都心ビル4F
[連絡先]03-5341-4661
本部
事務局
社会福祉法人 東京児童協会
[本部]
〒134-0091 東京都江戸川区船堀2-23-10/TEL 03-3680-1441
[ウェブサイト] http://tokyojidokyokai.com/

[事務局]
〒160-0023 東京都新宿区西新宿3-1-4ウエル新都心ビル4F/TEL 03-5341-4661
採用情報
©2016 - 東京児童協会